3年ぶりに那覇大綱挽 開始直前に綱が切れ、引き分け

[@LiamBruno-j9w]

観客あんなに待たせといて、勝負が始まる前に終わるとか面白過ぎる

[@諒-r2o]

今日10月9日（日曜日）に行われた那覇大綱引きに参加された方々有難う御座いました。来年もまた那覇大綱引きに参加される事を心よりお待ちしております。今日は沢山の方々に参加頂き那覇市市民の１人として心より厚く御礼申し上げます。今日の那覇大綱引きに参加頂き誠に有難う御座いました。来年もまた沖縄県並びに那覇市市民一同沢山の方々の参加を心よりお待ちしております。

[@失敗学次郎]

原因は分かったのか？（開始前に切れるとは異常/沖縄らしい） 凄いタイミングだったと、鮮明な映像があればこそ、解明が出来る。 首里城火災で、半年後に政府が出した、発火部分隠蔽の カクカク映像が恥ずかしい。 原因究明拒否のデニー県政に阿る形に。 　デニー県政（美ら島財団）✖内閣府　沖縄事務所（安倍政権） 同様の茶番が北海道　札幌　赤レンガ見学館(火災)で進行中だ。

[@たくやにしくぼ]

ゴミゼロ祭さいこー

[@mmjj2322]

2020年1月9日、城間那覇市長(オール沖縄)、久高那覇市議会議長は世界平和統一家庭連合（旧統一教会)の代表者と会い、「首里城復興支援金」として56万8千円を受け取っていた。玉城デニー県知事(オール沖縄、立憲民主・共産・れいわ・社会民主推薦)は返金する意向はない。 🇯🇵🇺🇦🇹🇼🇺🇸🇱🇹🇯🇵 琉球新報は9月9日11時59分に報道したが、その1か月前にその事実については知っていた。沖縄タイムスは9月10日15時7分に報道したが、その1か月前にその事実については知っていた。県知事選挙は9月11日、期日前投票は8月26日から行われた。期日前投票は 8月26日から9月10日までの計16日間で35万1941人が投票を済ませ、選挙人名簿登録者数117万6110人で、投票率は29.92%。9月11日の沖縄県知事選の最終投票率は57.92%。報道しない自由を駆使した情報操作はロシア、中国と同様。 佐喜真氏の選挙対策委員会は玉城氏の選挙対策委員会に旧統一教会の他のさらなる弱みを握られていて、追求されるのを避けるために玉城氏側の旧統一教会関係を探らないように警告されていた。 玉城デニーによる選挙活動中の選挙チラシのポスティングは3回以上。沖縄の警察署も沖縄選挙管理委員会もチラシのポスティングをやめさせようとはしなかった。 沖縄県知事の玉城デニーの選挙チラシには、 「実現率99% 公約291施策すべてに着手。 287施策を推進中」 と書かれているが実情の達成率は3%もないことは議会でもわかっていた。 玉城デニーは2期目の公約に「首里城復元を推進」とあり、旧統一教会からの「首里城復興支援金」も使われる。 沖縄知事選に立候補をしていた下地氏は「来年4月から保育園〜大学まで教育費無償化！」と書いている横断幕を高校の近くの道路沿いに設置していた。 辺野古の新基地建設の抗議行動(オール沖縄)を対象とした、警察などの公務員を除いた、民間の警備にかかる、国が負担する費用は、2014〜2021の8年間で合計609億円。内訳は陸警備が305億円、海警備が304億円。警備費609億円は日本国の税金からでている。現在もこれからも毎年70〜80億円の警備費がかかる。 🇯🇵🇺🇦🇹🇼🇺🇸🇱🇹🇯🇵 今まで玉城デニー県政が国を相手取った辺野古関連の訴訟にかかった費用は2億2300万円。 日本に滞在する中国人のスパイは常時2万5千人いる。スパイに連携・協力する中国人以外の外国人と日本人も一定数存在する。　 在日中国人は77万人(1984年の在日中国人は6万人だった)。 在日北朝鮮人は45万人、在日韓国人は42万人、在日ロシア人は8000人。自衛隊は25万人。 2022年9月27日、国葬の日に玉城デニー沖縄県知事は沖縄県庁で半旗掲揚をおこなわなかった。沖縄の米軍基地では日本国旗の半旗掲揚をおこなった。 🇯🇵🇺🇦🇹🇼🇺🇸🇱🇹🇯🇵 琉◯新報と沖◯タイムスは、玉◯デニー県政と裏工作で情報操作をする反日・反民主主義メディア。沖縄県民をC国に売り飛ばそうとC国政府と連携して工作を進めている。報道しない自由を駆使した情報操作はロシア、中国と同様。 🇯🇵🇺🇦🇹🇼🇱🇹🇺🇸🇯🇵 外患罪(がいかんざい)・・・外国と組み、日本国に対し武力を行使させ、又は、日本国に対して外国から武力の行使があったときに加担するなど軍事上の利益を与える犯罪 中国人工作員のプロパガンダは、仮想敵をつくりウソの情報に基づいた間違った意識を読者、聴衆に植え付け、ウクライナ侵略、台湾侵略、香港抑圧に助長、黙認させる手法。 🇯🇵🇺🇦🇹🇼🇺🇸🇱🇹🇯🇵 中国は①国家が国内外の中国国民にそれぞれの国で軍事活動を強制できる(国防動員法、2010年発効) ; ②国家が国内外の中国国民にそれぞれの国でスパイ活動を強制できる(国家情報法、2017年発効)。中国政府の指示・命令に従わない中国国民は逮捕されるので断るという選択肢がない。この2つの法律をあわせて、安全保障上、各国に最も危険な状況を生み出している。 🇯🇵🇺🇦🇹🇼🇱🇹🇺🇸🇯🇵 台湾に関して、中国政府にはもはや外交の選択肢がない。 米軍当局者は、中国が2027年までに台湾に侵攻すると考えている。 反国家分裂法 (中華人民共和国) (2015年3月14日施行) 「台湾独立分離派勢力が何らかの口実または手段で台湾を中国から分離するように行動した場合、または台湾の中国からの分離に関連して重大な事件が発生した場合、または平和的な再統一の可能性が完全に失われた場合、 国家は、中国の主権と領土保全を守るために、非平和的手段およびその他の必要な措置を講じなければならない。」 ロシア、ベラルーシ、ウズベキスタン、アゼルバイジャン、キューバ、ベネズエラ、ドミニカ共和国、インドネシア、カンボジア、ネパール、シリア、パキスタン、エチオピアは、反国家分裂法を支持している。 🇯🇵🇺🇦🇹🇼🇺🇸🇱🇹🇯🇵